ヤマハ発動機は、1955年に設立された日本を代表する輸送機メーカーです。楽器を手掛けるヤマハとは源流が同じ兄弟会社です。バイク、プレジャーボート、オフロード車、スノービークル、電動アシスト自転車、ゴルフカートなど幅広い輸送機を手掛けていることが特徴です。
2019年度
売上高は1,664,764百万円で、前年度比1%減となりました。営業利益は115,364百万円になりました。営業利益率は7%になりました。売上高は、マリン事業、金融サービス事業で増収となった一方で、ランドモビリティ事業と、YMRH及びその子会社の事業統合影響を除いたロボティクス事業では減少し、全体では減収となりました。営業利益は、先進国二輪車 での欧州・本社生産の稼働率上昇や構造改革、インドネシア二輪車での高価格商品増加による収益性改善が進みましたが、ロボティクス事業などの売上高の減少、成長戦略経費の増加、為替影響などにより、全体では減益となり ました。
2020年度
売上高は1,471,298百万円で、前年度比12%減となりました。営業利益は81,672百万円になりました。営業利益率は6%になりました。売上高は、ロボティクス事業と金融サービス事業で増収となりましたが、新型コロナウイルス感染症の影響によ り、ランドモビリティ事業の二輪車とマリン事業で販売台数が減少し、全体では減収となりました。営業利益は、 減収に加え、為替影響や上期に実施した各国の工場操業停止による稼働率低下などの要因により、全体で減益となりました。
2021年度
売上高は1,812,496百万円で、前年度比23%増となりました。営業利益は182,342百万円になりました。営業利益率は10%になりました。売上高は、半導体をはじめとした部品供給不足を受けた生産減少や人員不足などの影響を受けたものの、販売台数や販売単価の増加により、増収となりました。営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル 活用による固定費率の抑制、為替影響などで、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。
2022年度
売上高は2,248,456百万円で、前年度比24%増となりました。営業利益は224,864百万円になりました。営業利益率は10%になりました。売上高は、世界的なサプライチェーン混乱による供給不足の影響を受けたものの、先進国における船外機需要の 堅調な推移、新興国の二輪車需要が回復したことで増収となりました。営業利益は、原材料や物流費をはじめ、コ ストが大幅に上昇しましたが、コストダウンの継続や、価格転嫁の効果顕在化、加えて円安によるプラスの効果により、増益となりました。
2023年度
売上高は2,414,759百万円で、前年度比7%増となりました。営業利益は250,655百万円になりました。営業利益率は10%になりました。売上高は、二輪車や大型船外機の堅調な需要に加え、サプライチェーンの平常化と物流・生産課題などの改善により供給量が増加したことで、増収となりました。営業利益は、販売台数の増加に加え、原材料などコスト高騰に 対する価格転嫁の効果拡大、円安によるプラスの効果もあり、増益となりました。
2022年7－9月
売上高は前年度比3.58%増の608,200百万円になりました。営業利益は15.12%増の71,766百万円になりました。営業利益率は11.80%になりました。
2022年4－6月
売上高は前年度比21.89%増の587,180百万円になりました。営業利益は59.45%増の62,340百万円になりました。営業利益率は10.62%になりました。
2022年1－3月
売上高は前年度比7.08%増の481,747百万円になりました。営業利益は44.76%増の39,098百万円になりました。営業利益率は8.12%になりました。
2021年10－12月
前年同期比増収減益となりました。二輪車の排ガス浄化用のロジウム価格の上昇が減益の主因です。参照【ロジウム採掘生産会社の世界市場シェアの分析】
ヤマハ発動機の四半期業績推移
希薄化後EPSは前年度比4%減の163.52円になりました。1株当たりの配当は前年度比16%増の145円になりました。配当性向は89%になりました。
2024年5月
2024年度第一四半期の決算短信において、2024年度通期の売上は2,600,000百万円、営業利益は260,000百万円を予定していると掲載されています。
セグメントは、ランドモビリティ、マリン、ロボティクス、金融サービス、その他に分類されます。セグメント別の売り上げ構成は以下の通りです。
ヤマハ発動機のセグメント別売上構成（2023年度）
ランドモビリティ
二輪車、中間部品、海外生産用部品、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル、電動アシスト自転車、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント を手掛けています。
マリン
船外機（ボートエンジン）、水上バイク、レジャーボートに強みを持ちます。水上バイクはマリンジェットの商標で展開しています。船外機の分野ではブランズウィック（Brunswick)のマーキュリー、スズキ、ホンダ、トーハツ、BRPのエピンルード（2020年に生産中止を発表）と競合しております。ボートではヤンマー、トヨタ、トーハツ、スズキ、水上バイクではBRPやカワサキと競合しております。
ロボティクス
サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプターを手掛けています。
金融サービス
販売金融及びリースを手掛けています。
その他
ゴルフカー、発電機、汎用エンジン、除雪機、電動車いすを手掛けています。ゴルフカートの販売台数は年間6万台超。台数ベースのシェアでは日本最大です。
製品別ではバイクの割合が最も大きく、船外機（ボートエンジン）、レジャーボートと続きます。
ヤマハ発動機の製品別売上構成（2021年度）
2019年 半導体製造装置メーカー新川を子会社化するともに、新川が、同じく半導体製造装置メーカーであるアピックヤマダを完全子会社化し、ヤマハ発動機、新川、アピックヤマダの3社間で、半導体製造装置／電子部品実装装置事業を統合すると発表
2021年 スマートフォンでボート情報を確認できるサービスを提供するサイレンマリンを買収の買収を合意
2024年 マリン電動推進機メーカーTorqeedoの全株式を取得する株式売買契約を締結
兄弟会社のヤマハとトヨタ自動車が大株主となっています。
