ヤマハ発動機は、1955年に設立された日本を代表する輸送機メーカーです。楽器を手掛けるヤマハ発動機とは源流が同じ兄弟会社です。バイク、プレジャーボート、オフロード車、スノービークル、電動アシスト自転車、ゴルフカートなど幅広い輸送機を手掛けていることが特徴です。
業績推移（年次）
2021年度
売上高は前年度比23.19%増の1,812,496百万円になりました。営業利益は前年度比123.26%増の182,342百万円になりました。営業利益率は10.06%になりました。売上高は、半導体をはじめとした部品供給不足を受けた生産減少や人員不足などの影響を受けたものの、販売台数や販売単価の増加により、増収となりました。営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル 活用による固定費率の抑制、為替影響などで、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。
2022年度
売上高は前年度比24.05%増の2,248,456百万円になりました。営業利益は前年度比23.32%増の224,864百万円になりました。営業利益率は10%になりました。売上高は、世界的なサプライチェーン混乱による供給不足の影響を受けたものの、先進国における船外機需要の 堅調な推移、新興国の二輪車需要が回復したことで増収となりました。営業利益は、原材料や物流費をはじめ、コ ストが大幅に上昇しましたが、コストダウンの継続や、価格転嫁の効果顕在化、加えて円安によるプラスの効果により、増益となりました。
2023年度
売上高は前年度比7.40%増の2,414,759百万円になりました。営業利益は前年度比11.47%の250,655百万円になりました。営業利益率は10.38%になりました。売上高は、二輪車や大型船外機の堅調な需要に加え、サプライチェーンの平常化と物流・生産課題などの改善により供給量が増加したことで、増収となりました。営業利益は、販売台数の増加に加え、原材料などコスト高騰に 対する価格転嫁の効果拡大、円安によるプラスの効果もあり、増益となりました。
2024年度
売上高は前年度比6.68%増の2,576,179百万円になりました。営業利益は27.58%減の181,515百万円になりました。営業利益率は7.05%になりました。二輪車事業の出荷台数の増加や円安により増収となりましたが、市況が悪化した事業の販売減少や販管費の増加、事業構造見直しに伴う費用発生等の影響により減益となりました。
2025年度
売上高は前年度比1.63%減の2,534,203百万円になりました。営業利益は30.38%減の2,534,203百万円になりました。営業利益率は4.99%になりました。営業利益は第3四半期時点から傾向に変化はなく、想定通りの水準で着地し、米国の環境変化を踏まえ、全社的なコスト構造改革に着手しました。
ヤマハ発動機の業績推移
業績推移（四半期）
2024年第4四半期（10ー12月）
売上高は前年同期比19.12%減の599,311百万円になりました。営業利益は-19,469百万円、営業利益率は-3.25%になりました。二輪車事業の出荷台数の増加や円安により増収となりましたが、市況が悪化した事業の販売減少や販管費の増加、事業構造見直しに伴う費用発生等の影響により減益となりました。
2025年第1四半期（1ー3月）
売上高は前年同期比2.51%減の625,947百万円になりました。営業利益は43,569百万円、営業利益率は6.96%になりました。二輪車、WV、LSMの販売台数の減少や研究開発費、人件費などの販売管理費の増加により減収減益となりました。
2025年第2四半期（4ー6月）
売上高は前年同期比7.72%減の651,873百万円になりました。営業利益は40,526百万、営業利益率は6.22%になりました。販売台数は減少しましたがコア事業の主要市場におけるシェアは拡大しました。中長期的な成長に向け、重点領域を定めた上で戦略的投資を実施上期までの米国の追加関税影響は軽微となりました。
2025年第3四半期（7ー9月）
売上高は前年同期比0.64%増の632,452百万円になりました。営業利益は28,332百万円、営業利益率は4.48%になりました。コア事業の二輪車は3Q単独において増収増益を達成しました。船外機の販売台数は前年並みで推移しましたが、成長に向けた開発投資の増加に加え、OLV事業の固定資産の減損損失、米国での関税影響などにより減益となりました。
2025年第4四半期（10ー12月）
売上高は前年同期比4.11%増の623,931百万円になりました。営業利益は13,946百万円、営業利益率は2.24%になりました。営業利益は第3四半期時点から傾向に変化はなく、想定通りの水準で着地し、米国の環境変化を踏まえ、全社的なコスト構造改革に着手しました。
ヤマハ発動機の四半期業績推移
EPS・配当額・配当性向の推移
希薄化後EPSは前年度比84.94%減の16.58円になりました。1株当たりの配当は前年度比30%減の35円になりました。配当性向は211.10%になりました。
ヤマハ発動機のEPS・1株配当・配当性向の推移
業績予想
2026年12月
今期の売上高は2,700,000百万円、営業利益は180,000百万円、営業利益率は0.6%、1株配当は50円を見込みます。
売上構成
セグメントは、5つに分類されます。セグメント別の売り上げ構成は以下の通りです。
ヤマハ発動機のセグメント別売上構成（2025年度）
ランドモビリティ
二輪車、中間部品、海外生産用部品、四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル、電動アシスト自転車、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント を手掛けています。
マリン
船外機（ボートエンジン）、水上バイク、レジャーボートに強みを持ちます。水上バイクはマリンジェットの商標で展開しています。船外機の分野ではブランズウィック（Brunswick)のマーキュリー、スズキ、ホンダ、トーハツ、BRPのエピンルード（2020年に生産中止を発表）と競合しております。ボートではヤンマー、トヨタ、トーハツ、スズキ、水上バイクではBRPやカワサキと競合しております。
アウトドアランドビークル
ATV（四輪バギー）とROV（レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）は、未舗装の不整地、草原、⼭道、砂地などを⾛⾏ 可能なオフロード専用⾞両です。乗員定員が1名でバーハンドルなどの二輪車に近い操縦系をもつATVに対し、ROVは乗車定員が2名以上でステアリングホイールなどの⾃動⾞に類似した操縦系をもち、レジャー・スポーツ走行から農作業などの業務に至るまで、幅広く使用されています。
ロボティクス
サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプターを手掛けています。
金融サービス
販売金融及びリースを手掛けています。
2013年 連結子会社ヤマハスカイテックを吸収合併
2013年 連結子会社アイパルスを吸収合併
2021年 米国スマートボートテクノロジー企業Siren Marineを買収
2024年 マリン電動推進機メーカーの独Torqeedo社を買収
2024年 子会社のヤマハモーターエレクトロニクスを吸収合併
2024年 子会社でゴルフカーなど開発のヤマハモーターパワープロダクツを合併
2025年 オーストラリア大手ボート製造会社Telwater Pty Ltd.（オーストラリア）を買収
2025年 子会社のヤマハ熊本プロダクツとヤマハ天草製造を合併
2025年 ドイツのブローゼ社より自転車用ドライブユニット事業子会社を買収
2026年 サッカーJ2「ジュビロ磐田」を子会社化
