鉄道車両業界の世界市場シェア・売上高ランキング・市場規模・M＆A（合併買収）について分析。中国中車、アルストム 、シーメンス、CAF、シュタッドラー 、日立、川崎重工業といった世界大手の鉄道車両会社の概要を掲載。アルストムがボンバルディアの鉄道車両事業を買収するなど業界再編が継続。

鉄道車両とは

鉄道車両の種類

鉄道車両には、路面電車の進化系ともいえる、ライトレール、地下鉄、通勤電車、新幹線などの高速鉄道、機関車、モノレールという種類があります。鉄道車両メーカーにも、得意とする種類があります。

例えば、ボンバルディアは、ライトレールからモノレールまで、全てを手掛けていますが、一方で日本の川崎重工は、地下鉄、通勤電車や高速鉄道に注力しています。

こうした種類に加えて、鉄道車両関連の鉄道信号やシステムを手掛けているかで、メーカー各社の戦略の違いが分かります。鉄道関連メーカーは、車両メーカー、鉄道信号制御装置メーカー、車両部品メーカーに大きく分かれます。

鉄道車両部品の一覧

鉄道車両部品には、高サ調整装置、ブレーキ制御器、空気管開閉器、基礎ブレーキユニット、ABS、ブレーキ指令器、ブレーキ受量器、ブレーキ制御装置、空気ダメ、インバータ、除湿装置、電動空気圧縮機、速度センサ、戸閉装置等の数多くの部品が必要となります。一般社団法人 日本鉄道車輌工業会によれば、車両は、大きく構体、側窓・側引戸、車両の内装、腰掛、車内放送装置、車内表示器、トイレ、連結幌、パンタグラフ、ボルスタレス台車、車輪・車軸、歯車装置、VVVFインバータ装置、補助電源装置、ブレーキ装置、空調装置、抵抗器、車上演算ATC、ATS車上装置、デジタルATC、ディーゼルエンジン、推進軸、冷却器、変速機、キャリパブレーキ、主電動機、主電動機用軸受、戸閉装置、オイルダンパ、速度発電機、車軸用軸受、空気ばね、床下配管等で構成されています。

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【鉄道車両業界の世界市場シェア＋ランキング】

鉄道車両メーカー各社の2022年度の売上高（⇒参照したデータの詳細情報）を分子に、同業界の市場規模を分母に、鉄道車両メーカー会社各社の2022年の世界市場シェアを計算すると、1位は中国中車、2位はアルストム、3位はシーメンスとなります。

鉄道車両業界の世界市場シェアと業界ランキング（2022年）

2021年と上位6位は変わらずのランキングとなりました。新しくランキングに加わった企業は、7位にアメリカのグリーンブライヤー・カンパニーズ、9位に韓国の現代ロテム、13位にタトラヴァゴンカ、14位にテルゴ、15位と16位に日本の日本車輌製造と近畿車輛がランクインしました。

鉄道輸送システムが確立されて以来、鉄道車両は大幅に進歩しました。高い維持費、サービスの遅延、信頼性の低い車両やサービスといった課題に直面しておりますが、主要企業は課題の克服のため、デジタル・プラットフォームをいくつか発表しています。シーメンス・モビリティのRailigent Xがその例です。効率的な資産管理を可能にし、メンテナンス・コストの削減に役立っています。デジタル化の進展に伴い鉄道車両業界の成長に貢献していることでしょう。

【鉄道車両業界の市場規模】

当サイトでは、2022年の鉄道車両業界の世界市場規模をランキング内の各メーカー売上高合計である905.6億ドルとして市場シェアを計算しております。またその他にも各種公表されている情報は以下の通りです。

欧州鉄道産業連盟によれば2019〜2021年の年平均鉄道車両と保守サービスなどの市場規模は合計で1,770億ユーロ（≒2,000億ドル）です。2025〜2027年の市場規模は年間2,110億ユーロ（≒2,384億ドル）、年平均3.0％の安定成長を見込んでいます。

調査会社グローバルマーケットインサイツによると、2022年の同市場の規模は533億ドルとなります。2023年〜2032年には年平均3.5％での成長を見込んでいます。

調査会社グランビューリサーチによると、2022年の同市場の規模は615億ドルとなりました。2023年〜2030年にかけて年平均6.0％の成長と予想しています。

【鉄道車両業界の世界市場シェア＋売上高ランキング（四半期ベース）】

2022年度10－12月四半期（一部期間相違あり）売上高をベースとした鉄道車両・部品メーカーのランキングでは、2021年と変わらず1位は中国中車、2位はアルストム、3位はシーメンスとなっています。昨年6位だった日立製作所はワンランクアップの5位となりました。

シュタッドラー・レール、トランスマスホールディングス、現代ロテム、タトラヴァゴンカは四半期毎の正確な数値を確認できなかったため、今回の分析からは除外しております。

【M&Aの動向】

グローバルプレイヤーに各地域の有力鉄道車両会社が挑む形となっております。

• 2010年　米キャタピラによる米機関車製造大手のEMD買収
• 2011年　仏アルストムによるロシアのTransmashholdingの25%の株式の買収
• 2012年　ドイツのジーメンスによる英Invensys Railの買収
• 2015年　中国の北車集団と南車集団が経営統合をし中国中車が誕生
• 2015年　日立がイタリアのフィンメカニカ傘下のAnsaldo Brenda（アンサルドブレーダ） とアンサルドSTSを買収
• 2015年　仏アルストムによるGE鉄道車両事業の買収
• 2015年　米ワブテックによる仏フェヴレの買収
• 2017年　アルストムとシーメンスが鉄道車両事業の経営統合で合意
• 2019年　アルストムとシーメンスの経営統合が欧州委員会により却下
• 2020年　アルストムとボンバルディアが鉄道車両部門の経営統合で合意
• 2020年　中国中車がVosslohの貨車事業を買収
• 2021年 　日立が仏タレスの鉄道信号事業を買収
• 2021年 　アルストムがボンバルディアの鉄道車両部門の買収完了
• 2022年 　中国駐車はCARS (Beijing) Railway Equipment Technology Co.,の37.81％の株式を買収
• 2022年 　中国駐車の子会社である株洲研究院は、襄陽CRRC電動機技術有限公司と合併会社湖南 　CRRC 商用車動力科技有限公司を設立
• 2022年 　アルストムがボンバルディアの超高速列車V300 ZEFIROの日立レールへの譲渡を完了
• 2023年 　シーメンスはOptrailを買収
• 2023年 　シーメンスは、スロバキアを拠点とするテクノロジー企業HMH, s.r.o.の買収を完了
• 2023年　シーメンスは、鉄道ソフトウェアのSqillsの買収を完了2023年 　トリニティ・インダストリーズは、RSIロジスティクスの買収を発表

【会社の概要】

中国中車（China Railway Rolling Stock Corporation、CRRC)

中国中車（CRRC)は、中国南車（CSR)と中国北車（CNR)が2015年に合併をして誕生した世界最大級の車両メーカーです。広大な中国市場における独占企業として規模では他の競合他社の群を抜いています。中国政府の海外インフラ支援に伴い、今後は海外での展開も選択肢となっています。高速車両では、川崎重工の新幹線をベースとしたCRH２型、ドイツのシーメンスの技術をベースとしたCRH380B型、国産車両であるCR400型が主要な車両となっています。日立やアルストムなどとも合弁会社を展開し、高速鉄道から機関車まで幅広く手掛けています。さらに詳しく

Alstom（アルストム）

アルストム（Alstom）は、フランスの鉄道車両や鉄道信号メーカーです。フランスの高速鉄道の代名詞であるTGVを手掛けた高い技術力を有します。2014年にGEの鉄道車両事業を買収しました。2017年に鉄道事業をドイツのシーメンスと経営統合する発表をしましたが、規制当局の承認が得られず断念しています。また、2020年にボンバルディアの鉄道車両・信号部門の買収を発表しました。
水力タービンと蒸気タービンの分野も展開していましたが、ガスタービンに強いGEとの提携で、タービン分野での強者連合を形成しました。2014年にGEと 送配電事業を含む電力事業において戦略的提携を行い、2018年にGEに電力事業を売却し、現在は鉄道事業に特化しています。鉄道信号にも強みを持ちます。続きを読む

Bombardier（ボンバルディア）について

カナダのケベック州に本拠を置く航空機・鉄道車両の大手メーカーです。2001年にAdtranz（アドトランツ、ドイツ）を買収して鉄道車両事業へ参入しました。鉄道車両製造はBombardier Rail Transportationが行っています。地下鉄・都市鉄道に強みを持ちます。2020年にアルストムへ鉄道事業を売却しました。航空機事業については、機体はCRJで識別されています。2017年にエアバスが、ボンバルディアのA220などを手掛ける小型機部門に出資をしました。2020年に小型機事業の持分をエアバスに売却をしました。

Siemens（シーメンス）

シーメンス（Siemens AG）は、ドイツのミュンヘンに本拠を置く大手総合電機メーカーです。1847年に、ヴェルナー・フォン・ジーメンス (Werner von Siemens) によって設立されました。世界初の電車を製造したことでも有名です。事業範囲は電力、交通システム、家電、医療等と社会インフラ全般に及びます。事業のポートフォリオを組み替えながら、モノ作りのデジタル化や産業機器のIoT化を含むインダストリー4.0を提唱し、強力に推進しています。米国のライバルであったGEと同じように再編を通じて、その時々の社会ニーズに即した組織体を作り上げる柔軟性のある経営を行っています。鉄道車両はグループ内のモビリティ事業本部が担当しています。ICEで知られるドイツの高速鉄道も手掛けています。2017年には鉄道車両部門でアルストムと経営統合を発表しましたが、2019年に欧州委員会がアルストムとの経営統合を承認せず遂行されませんでした。鉄道信号にも強みを持ち、上位株主には、象徴としてのシーメンス家が引き続き残っています。さらに詳しく

Wabtec（ワブテック、Westinghouse Air Brake Technologies Corp）

ワブテックは、米車両製造大手です。NYSEに上場しています。1999年にWestinghouse Air Brake Company (ウェスティンハウス・エアブレーキ、WABCO) とMotivePower Industries Corporation（モーティブパワーインダストリー）の合併で誕生しました。2015年にフランスのFaiveley（フェヴレ）を買収しました。2018年にGEトランスポーテーションと経営統合をするなど、事業の拡大に積極的です。

日立製作所

日立製作所は、久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として、1910年に創業された日本を代表する重電メーカーです。IT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフを主要領域とします。配電事業、自動車部品、エレベーター事業や鉄道事業は強化する一方で、日立化成、日立金属、日立キャピタル、日立建機等は外部へ売却をし、選択と集中を進めています。さらに詳しく

Stadler Rail（シュタッドラー・レール）

1942年創業のスイスの大手鉄道車両メーカーです。

Greenbrier Companies（グリーンブライヤー・カンパニーズ）

グリーンブライヤー・カンパニーズはアメリカ合衆国オレゴン州レイク・オスウィーゴに本社を置く、アメリカの上場運輸製造会社です。1919年、オレゴン州ポートランドの鉄鋼加工会社から始まりました。以来、輸送製造と貨物輸送サービスの世界的リーダーへと発展してきました。

CAF（コンストルクシオネス・イ・アウクシリアル・デ・フェロカ　Construcciones y Auxiliar de Ferrocarriles）

1917年創業のスペインの最大手鉄道車両メーカーです。マドリード証券取引所に上場しています。

Trinity Industries（トリニティ・インダストリーズ）

米国車両製造大手です。ホッパー貨車等を手掛けています。

Rotem Hyundai (現代ロテム）

韓国の大手車両メーカーです。現代精工・大宇重工業・韓進重工業の統合により誕生しました。韓国鉄道車輌株式会社（Korea Rolling Stock）より社名変更しています。

川崎重工業（Kawasaki）

1896年に松方正義の支援によって川崎正蔵氏によって設立された川崎築地造船所を源流とする日本を代表する宇宙防衛・重電大手メーカーです。戦前の神戸川崎財閥には、川崎造船（川崎重工）の他に、川崎汽船、川崎製鉄（JFE）が属していました。技術者の育成には定評があります。現在は、防衛、航空エンジン、鉄道車両、プラント、油圧機器、溶接やシリコンウエハの搬送等の産業用ロボット、造船、中大型バイク、オフロード四輪車、パーソナルウォータークラフト（ジェットスキーの商標で展開しています）、汎用エンジンを開発製造しています。さらに詳しく

Tatravagonka（タトラヴァゴンカ）

タトラヴァゴンカは100年の歴史を持ち、貨車製造の伝統、持久力、そして責任感の上に築かれています。小さな部品から鉄道輸送用の要求の厳しい大型構造物まで、幅広い機械工業製品を製造することができ、130,000両以上の貨車（全長約6,500kmの列車に相当）と400,000両の台車を製造してきたスロバキアの会社です。

Telgo（テルゴ）

タトラヴァゴンカは貨物鉄道の貨車と台車のメーカーです。

本社はスロバキアのポプラドにあります。

日本車輌製造

新幹線をはじめとした鉄道車両、物流を支える輸送用機器・橋梁、街づくりに不可欠な建設機械、日本の農業を支える営農プラントです。そして次世代の高速交通機関である超電導リニアの開発まで多彩な設備を設計製造しています。

近畿車輛

近畿車輛株式会社は鉄道車両の設計・製造を行う企業です。 国内主要都市に数ヵ所の事業拠点を持ち、国内向け新幹線・特急型車両・通勤型車両の設計・製造、海外向け鉄道車両の設計・製造を行っています。

Transmashholding（トランスマッシュホールディングス）

ロシアを代表する鉄道車両メーカーです。Ministry of Transportation of the Russian Federation（ロシア交通省）傘下のロシア鉄道です。仏Alstom（アルストム）等が株式を保有していますが、非公開会社です。

Faiveley（フェヴレ）

仏車両製造大手です。ユーロネクストに上場していましたが、2015年に米ワブテックに買収されました。

GE Transportation

GE Transportationは米GEの車両製造部門でした。機関車製造や鉄道信号を得意とします。2015年にアルストムと鉄道車両事業を統合し、GEトランスポーテーションが設立されました。2018年にGEトランスポーテーションを分社化し、米機関車・貨客車製造大手ワブテックと経営統合をしました。

GE

GE（ジェネラル・エレクトロニック）は、1878年にトーマス・エジソンによって設立されたエジソン電気照明会社を源流に持つ世界を代表する総合電機メーカーの老舗です。世界シェア1位か2位以外の事業からは撤退するというナンバーワン・ナンバーツー戦略を実施し、積極的な事業ポートフォリオの入れ替えを行うことでも有名です。インダストリアル・インターネットを成長戦略にしたジェフ・イメルト氏が退任した後、2017年に生え抜きのジョン・フラナリー氏が社長に就任したものの、2018年には外部のダナハーからラリー・カルプ氏が招聘され、新CEOとなるなど、経営陣の交代が続きます。2021年にGEをヘルスケア部門、電力・エネルギー部門、航空部門の3社へと分社化することを発表しました。さらに詳しく

Vossloh（フォスロ）

ドイツに本拠をおく車両部品メーカーです。1888年に創業し、当初はRoyal Prussian Railway（プロシア王立鉄道）向けに部品を供給していました。現在は鉄道レールの締具などに強みを持ちます。ドイツの富裕ファミリーであるHeinz Hermann Thiele一族が過半の株式を保有しています。フランクフルト証券取引所に上場しています。

Škoda Holding（シュコダ・ホールディング）

チェコ共和国の重工コングロマリットの名門企業です。Skoda Transportation（シュコダ・トランスポーテーション）が車両製造を担当しています。

Electro-Motive Diesel（エレクトロ・モーティブ・ディーゼル）

米機関車製造大手メーカーです。現在は米Caterpillar（キャタピラー）傘下となっております。

キャタピラー

Caterpillar（キャタピラー）は1925年に設立された米国に本社を置く世界最大の建機・重機メーカーです。CATの愛称と建機における黄色の配色が特徴です。資源開発や建設工事向けの建機、鉱山機械、船舶エンジンなどを手掛けます。部品交換などのサポート体制が充実している点に強みがあります。リアルタイムのデータ収集はProduct Linkで展開しています。さらに詳しく

Knorr-Bremse AG（クノールブレムゼ）

独ミュンヘンに本社を置き、鉄道車両向けのブレーキシステムの製造・販売を行う独立系サプライヤーです。

Ansaldo Brenda（アンサルドブレーダ）

伊政府系の軍産複合企業大手のFinmeccanica（フィンメッカニカ）傘下で伊ナポリに本拠を置く大手車両メーカーです。兄弟会社に鉄道信号大手のAnsaldo STS（アンサルドSTS）があります。2015年に日立が買収をしました。

中国鉄路通信信号（CRSC）

中国政府系の鉄道信号大手です。2015年に香港市場にて株式を公開しました。

Thales（タレス）

タレス（Thales ）は、フランスに本拠を置く防衛・重電メーカーです。前身はThomson-CSF社で、現在は航空関連の電子サービス（Flight avionics）、衛星、鉄道信号、マイクロ波、防衛セキュリティ、本人認証サービス等の分野を手掛けています。航空機部品は、ハネウェルやコリンズエアロスペースが競合会社です。エアバス、ATR、ベル、ボーイング、ボンバルディア、ダッソーアビエーション、エンブラエル、ガルフストリーム、レオナルド等へ販売をしています。機内エンターテイメント事業にも強く、グローバルイーグルエンターテイメント、ゴーゴー、パナソニック アビオニクスやゾディアック インフライト イノベーションズ（サフラングループ）と競合しています。マイクロ波およびイメージングサブシステムでは、Varian Medical Systems、CPIやL3Harrisと競合しています。2021年に日立に鉄道信号事業を売却しました。さらに詳しく

JR東日本

JR東日本（東日本旅客鉄道）は1987年に旧国鉄が民営化されて誕生した日本最大の鉄道運行会社です。首都圏と東日本を地盤にしています。駅周辺の開発事業、駅ナカの物販、Suicaを活用した決済事業など非鉄道事業の育成にも力を注いでいます。さらに詳しく

参照したデータの詳細情報について

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