アルファベット(グーグル)は、1998年にラリーペイジ氏とセルゲイブリン氏によって設立された検索・メディア大手です。世界中の情報を検索可能にする壮大なアジェンダを掲げ、良質なコンテンツが上位表示される精度の高い検索サービスで世界を席巻しました。上位表示に広告も織り交ぜる検索連動広告、UIに優れたGmail、動画共有のユーチューブ、スマホの基幹システムAndroidに加え、クラウドコンピューティングのGoogle Cloud Platform、SaaS型のGoogle Workspaceといったクラウドサービスも提供しています。個人情報保護や掲載するデータへの使用料支払いといった観点から逆風も吹いています。社名をグーグルからアルファベットに変更しました。
2019年度
売上高は161,857百万ドルで、前年度比18%増となりました。営業利益は34,231百万ドルになりました。営業利益率は21%になりました。為替変動の影響を除いた収益は前年比 20% 増加しました。
2020年度
売上高は182,527百万ドルで、前年度比13%増となりました。営業利益は41,224百万ドルになりました。営業利益率は23%になりました。営業費用は主に従業員数の増加により前年比 5% 増加しましたが、広告宣伝費および旅費および娯楽費の減少により部分的に相殺されました。
2021年度
売上高は257,637百万ドルで、前年度比41%増となりました。営業利益は78,714百万ドルになりました。営業利益率は31%になりました。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が2020年度の広告収入に与えた悪影響が前年比成長に寄与しました。営業費用は 20% 増加しました。これは主に従業員数の増加、広告宣伝費および法的問題に関連する費用の増加によるものです。
2022年度
売上高は282,836百万ドルで、前年度比10%増となりました。営業利益は74,842百万ドルになりました。営業利益率は26%になりました。グーグルサービスの売上が7%増加し、グーグルクラウドの売上が37%増加しました。売上原価は14%増加しました。営業費用は 20% 増加しました。これは主に、従業員数の増加による報酬費用の増加、サードパーティのサービス料金、および広告宣伝費によるものです。
2023年度
売上高は307,394百万ドルで、前年度比9%増となりました。営業利益は84,293百万ドルになりました。営業利益率は27%になりました。グーグルサービスの売上が8%増加し、グーグルクラウドの売上が26%増加しました。売上原価は6%増加しました。これは主にコンテンツ取得コスト、報酬費用、TAC の増加によるものです。報酬費用の増加には、従業員数の削減に伴う従業員の退職金に関連する費用が含まれています。サーバーおよびネットワーク機器の推定耐用年数の変更による減価償却費の減少により、売上原価が減少しました。
2023年第1四半期(1ー3月)
売上高は69,787百万ドルになりました。営業利益は17,415百万ドル、営業利益率は25%になりました。検索部門の回復力とクラウド部門の拡大により、売上高は前年同期比で3%増、為替変動の影響を除けば6%増となりました。
2023年第2四半期(4ー6月)
売上高は74,604百万ドルになりました。営業利益は21,838百万ドル、営業利益率は29%になりました。検索部門とYouTubeの両方での収益成長の加速とクラウド部門の拡大が見られました。
2023年第3四半期(7ー9月)
売上高は76,693百万ドルになりました。営業利益は21,343百万ドル、営業利益率は28%になりました。検索部門と YouTube の大幅な成長とクラウド部門の拡大により、売上高は前年同期比で 11% 増となりました。
2023年第4四半期(10ー12月)
売上高は86,310百万ドルになりました。営業利益は23,697百万ドル、営業利益率は27%になりました。検索部門における継続的に好調な業績と、YouTube とクラウド部門からの貢献の増大により、売上高は前年同期比で13%増となりました。
2024年第1四半期(1ー3月)
売上高は80,539百万ドルになりました。営業利益は25,472百万ドル、営業利益率は32%になりました。売上高は前年同期比で 15% 増となり営業利益率も拡大しました。検索部門、YouTube、クラウド部門の好調な業績を反映しています。
希薄化後EPSは前年度比27%増の5.8ドルになりました。アルファベットは無配当方針の経営であるため1株当たり配当はゼロです。2020年度に株式数の大きな変更がありました。
セグメントは、グーグルサービス、グーグルクラウドに分類されます。セグメント別の売り上げ構成は以下の通りです。
M&Aを積極的に行っています。
2005年 スマートフォン用のオペレーティングシステムを開発するAndroidを買収
2005年 アクセス解析サービスを提供するUrchin Softwareを買収
2006年 動画共有プラットフォームを提供するYouTubeを買収
2007年 クラウドベースの電子メールおよび Web セキュリティ サービスの提供を専門とするPostiniのを買収
2011年 スマホメーカーのMotorola Mobilityを買収
2013年 ソーシャルマッピングアプリのWazeを買収
2014年 ホーム オートメーション ソリューションの開発を専門とするNest Labsを買収
2014年 機械学習のDeepMindを買収
2020年 ユーザーが複雑なコードに大きく依存せずにプロフェッショナルなモバイル アプリを作成できるようにする、クラウドベースのノーコード プラットフォームを提供するAppSheetを買収
2021年 ウェアラブルサービスのFitbitを買収
2022年 サイバーセキュリティ企業のSiemplifyを買収
2022年 サイバーセキュリティ企業のMandiantを買収
2022年 拡張現実/仮想現実アプリケーション向けの超高密度モノリシック RGB microLED ディスプレイを開発する半導体スタートアップ企業Raxiumを買収
2022年 デジタルマーケティングの専門知識を活用してビジネスの成長を支援するAlterを買収
CEOの座は譲りましたが創業者2名は引続き上位株主です。