歯ブラシ業界の世界市場シェアの分析

歯ブラシ業界の世界シェアと市場規模についての分析をしています。コルゲート、フィリップス、ジョンソン&ジョンソン、パナソニック、ブラウン(P&G)等の動向も掲載しています。

世界市場シェア

歯ブラシメーカー各社の2020年度の売上高を分子に、また後述する業界の市場規模を分母にして、2020年の歯ブラシ業界の市場シェアを簡易に試算しますと、1位はコルゲートとなります。

歯ブラシ業界の世界市場シェアと業界ランキング(2020年)

  • 1位 コルゲート 22.9%
  • 2位 P&G 22.1%
  • 3位 フィリップス 20.2%

歯ブラシ業界の世界シェア(2020年)
歯ブラシ業界の世界シェア(2020年)

なおコルゲートとP&G社については、歯ブラシ事業の売上情報の記載がなく、市場シェアの情報のみであったため、歯ブラシ業界の市場規模から逆算した売上高で電動歯ブラシと通常の歯ブラシを合算した市場シェアを計算しております。米国のChurch & Dwing、日本のライオン、サンスターや花王、電動歯ブラシではパナソニックも大手と考えられますが、歯ブラシ事業の売上高情報がないため掲載しておりません。

市場規模

当データベースでは、歯ブラシ業界の2020年の市場規模を68億ドルとしております。参照にした各種調査データは次の通りです。
調査会社のグランビューリサーによると、2019年と2020年の歯ブラシ(電動歯ブラシを除く)の市場規模は47億ドルと50億ドルです。2026年にかけて年平均6.9%での成長を見込みます。
調査会社のベリファイドマーケットリサーチによると、2020年の電動歯ブラシの市場規模は23.6億ドルです。2028年で年平均5.3%の成長を見込みます。
調査会社のフォーチュンビジネスインサイツによると、2019年の歯ブラシ(電動も含む)の市場規模は68億ドルです。2027年にかけて年平均2.9%での成長を見込みます。⇒参照したデータの詳細情報

さらに業界に詳しくなるためのお薦め書籍

歯ブラシ業界の動向

コルゲート・パーモリーブ(Colgate-Palmolive)

コルゲートは米国に本拠を置くトイレタリー用品大手です。コルゲートブランドは歯磨き粉の代名詞となっています。口腔ケア(オーラルケア)の歯ブラシ、マウスウォッシュに加え、トイレタリー、パーソナルケア、ホームケア、ペットニュートリションの分野でも強いです。パーソナルケアの分野ではProtexブランドで有名な液体石鹸、石鹸、ボディウォッシュが、ホームケアの分野では柔軟剤、食器用洗剤は世界トップクラスです。ペットニュートリションはヒルズ(Hill’s)ブランドで展開し、主に動物病院で販売されています。さらに詳しく

Procter & Gamble(P&G)

P&G(プロクター&ギャンブル)は、米国に本拠を置く世界最大級の日用品メーカーで、1837年にウィリアム・プロクター氏とジェームズ・ギャンブル氏によって設立されました。日用品業界屈指の商品開発力・マーケティング力を誇っています。取り扱っている分野は、トイレタリー、ファミリーケア、ファブリックケア、ホームケア、ヘアケア、スキンケア、オーラルケアといった広範囲の消費財で、いずれもブランド力のある商品を展開しているのが特徴です。さらに詳しく

Philips(フィリップス)

Philips(フィリップス)は、オランダに本拠を置く、家電・ヘルスケアメーカーであり、1891年にヘラルド・フィリップスによって設立されました。照明事業が祖業で、かつては半導体事業等も手掛けていましたが、近年、事業の再構築を行い、現在では医療機器、パーソナルヘルスケアの分野に注力しています。祖業でもある照明・ランプ事業は、フィリップスライティング(現シグニファイ)として分社化をしました。医療機器の分野では画像診断領域に強みを持ちます。家電分野では、電子歯ブラシやシェーバー等のパーソナルケア向けの商品ラインアップを強化しています。電子歯ブラシはソニッケア(Sonicare)ブランドで高機能帯をブラウンのオーラルBと二分しています。2021年に家電事業の一部(掃除機、コーヒーメーカー、アイロン等の家電)を売却しました。さらに詳しく

パナソニック

パナソニックは、1917年に松下幸之助氏によって設立された日本を代表する電機メーカーです。松下電工や三洋電機と統合し、総合電機メーカーとして世界的なプレゼンスを有します。アプライアンス(家電、空調、AV機器、累計2000億個を売り上げた約90年の歴史を持つ電池等)、オートモーティブ(蓄電池、音響機器等)、インダストリアル(電池やモーター等)、ライフソリューション(照明や水まわり等)、コネクティッドソリューションズ(フライトエンターテイメント、航空機向け電子機器、監視カメラ等)といった事業部制に特徴がありましたが、2022年にパナソニックホールディングスを設立し、事業部はホールディング傘下の独立した子会社となる予定です。さらに詳しく

参照したデータの詳細情報について


このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。
会員の方はログイン下さい。
会員登録はこちらです。