HPエンタープライズは、米国を代表するIT企業です。2015年にサーバー、ネットワーク機器、クラウドコンピューティングに注力するHPエンタープライズ（Hewlett-Packard Enterprise）と個人向けパソコンやプリンターにフォーカスするHPへと会社分割されました。ルーターやスイッチのネットワーク機器事業では、2015年にH3Cテクノロジーズの過半の株式を中国の清華紫光集団を売却し、米中連合での成長戦略を遂行しています。2019年にはゼロックスがHPに買収を提案するものの実現しませんでした。
HPエンタープライズの売上構成
汎用サーバー事業の割合が大きいですが、2019年にスーパーコンピューターのクレイ社を買収し、2020年度からパフォーマンスサーバーがセグメントとして新設されています。
2020年度のHPEの売上構成
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| セグメント名 | 概要 |
|---|---|
| サーバー | マルチワークロード・コンピューティングのための汎用サーバーの提供 |
| ストレージ | クラウド環境向けに最適化されたストレージを提供 |
| ハイパフォーマンスサーバー | 特定用途に向けた高性能サーバーの提供 |
| フィナンシャルサービス | 顧客向けのリースや融資を提供 |
| インテリジェントエッジ | Edge-to-Cloudソリューションのためのワイヤレスランシステム等を提供 |
| アドバイザリー | コンサルティングサービス |
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同社によれば、下記の会社がサーバーやストレージ事業で競合しています。
Dell Technologies、Cisco Systems、NetApp、IBM、ファーウェイ・テクノロジーズ、アマゾン、オラクル、富士通株式会社、日立、エクストリームネットワークス、ピュアストレージ、ジュニパーネットワークス、インシュア VMware、Nutanix
| 発表年 | 買い手 | 売り手 | 対象会社 | 買収価格 | 通貨単位 | 売上高倍率（倍） |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2016 | HPE | – | Silicon Graphics | 2.4 | 億ドル | 0.5 |
| 2017 | HPE | – | SimpliVity | 6.5 | 億ドル | 3.3 |
| 2017 | HPE | Accel | Nimble Storage | 9.3 | 億ドル | 2.3 |
| 2019 | HPE | – | Cray | 14.4 | 億ドル | 2.7 |
| 2020 | HPE | Greylock | Silver Peak Systems | 9.2 | 億ドル | 7.0 |
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2003年 スリーコムとファーウェイがH3C設立
2006年 スリーコムによる完全子会社化
2010年 HPによるスリーコム買収
2015年 HPがH3Cの株式51％を紫光集団へ売却
2015年 HPがHPエンタープライズとHPへ会社分割。H3CはHPエンタープライズが承継
紫光集団について
紫光集団（ユニチンファグループ）は、習国家主席が卒業した中国の理系名門大・清華大学（チンホワ・ユニバ―シティ、Tsinghua University）傘下の国有企業です。 紫光集団の呼び方はユニチンファ（Tsinghua Unigroup）です。「しこうしゅうだん」ではありません。1993年に設立されました。米国のインテルや国家IC産業投資ファンド （China National IC Fund)も出資しています。会長は、ユニチンファの株主でもあるCITIC系の北京健坤投資集団（Beijing Jiankun Investment Group、BJIG）を率いるZhao Weiguo（趙偉国）氏です。同氏は、胡錦濤（フー・ジンタオ）前国家主席の息子の胡海峰氏と親しいと言われています。2013年にファブレスのスプレッドトラム（展訊通信）を買収し半導体分野に参入しました。
主要株主は清華大学100％出資のファンド（清華股イ分）が51％、BJIGが49％の株主構成となっています。BJIGはCITIC系の趙氏が組成したファンドです。なお、インテルはユニチンファの子会社に20%を出資し、当該子会社には国家IC産業投資ファンド （China National IC Fund)も資金を提供しています。フラッシュメモリーについては、長江メモリーテクノロジーズ（長江存儲科技、Yangtze River Memory Technologies）が武漢と成都に工場を建設し、128層の3次元フラッシュメモリーに乗り出しています。また元エルピーダメモリーの坂本氏を招聘し、DRAM分野への参入をするため、重慶にDRAM工場を建設しています。マイクロン、ウェスタンデジタル、聯発科技（メディアテック）の買収を目指すも、当局からの承認が得られる買収実現には至っておりません。
