ディズニーの市場シェアと事業内容の分析

ウォルトディズニーは1923年に設立された米国を代表するメディアエンターテイメント会社です。ミッキーマウスやディズニーランドで有名です。ディズニー映画は圧倒的な人気を保ち、映画配給の分野でも大手です。４大テレビ放送局のABCもグループ会社です。映画制作会社の分野では、2006年にPixar、2009年にMarvel Entertainment、2011年にLucasfilmをM&Aで買収しています。2017年にFox Entertainment（フォックス・エンターテイメント）を含む21世紀フォックス社の買収をしました。2019年にHuluの完全子会社化を発表し、ケーブルテレビ向けとインターネット向けのコンテンツ動画配信を強化しています。

業績推移（年次）

2022年度
売上高は前年度比22.70%増の82,722百万ドルになりました。営業利益は前年度比87.35%増の5,866百万ドルになりました。営業利益率は7.09%になりました。動画配信サービスの会員数増加やテーマパークの復調もあり、前年度比増収増益になりました。

2021年度
前年度比増収増益となりました。有料動画配信の契約収入や広告収入の増加が、映画収入、劇場興行収入及び商品販売収入の減少を上回りました。

業績推移（四半期）

2022年第4四半期（7－9月）
売上高は前年同期比8.72%増の20,150百万ドルになりました。営業利益は前年同期比-0.33%の605百万ドルになりました。営業利益率は3.0%になりました。動画配信サービス「ディズニープラス」への先行投資が減収要因となりました。

2022年第3四半期（4－6月）
売上高は前年同期比26.33%増の21,504百万ドルになりました。営業利益は前年同期比65.28%増の2,390百万ドルになりました。営業利益率は11.1%になりました。動画配信事業は引き続き赤字ですが、ディズニー＋（プラス）の料金を４割引き上げる発表をしました。

2022年第2四半期（1－3月）
売上高は前年同期比23.29%増の19,249百万ドルになりました。営業利益は前年同期比36.14%増の1,405百万ドルになりました。営業利益率は7.3%になりました。

2022年第1四半期（10－12月）
売上高が前年同期比34％増の218億1900万ドルとなりました。動画配信事業の好調に加え、テーマパーク事業の収益が急回復し増収増益になりました。

2021年第4四半期（7ー9月）
前年同期比増収増益でした。テーマパーク関連事業が戻っていませんが、有料コンテンツ配信サービスは好調に推移しています。

ディズニーの四半期業績推移

EPS・１株配当・配当性向の推移

2022年度
希薄化後EPSは前年度比57.66%増の1.75ドルになりました。1株当たりの配当は前年度比-50.00%の0.88ドルになりました。配当性向は50.29%になりました。

ディズニーのEPS・１株配当・配当性向の推移

売上構成

有料テレビ、広告、動画配信、テーマパーク運営事業が主力となります。

事業セグメント分析

メディア事業

CATV有料会員、広告、コンテンツ販売が含まれます。主な収入は、民放放送大手であるABCでの広告やケーブルテレビの有料番組であるディズニー、ESPN、Freeform、FX、ナショナルジオグラフィック等からの課金となります。

テーマパーク事業

世界のディズニーランドやディズニーシーで発生する、入園料、園内の飲食、ディズニーキャラクターグッズの販売、テーマパークのフランチャイズが主な収入となります。

映画事業

ウォルトディズニーピクチャーズ、21世紀フォックススタジオ、Marvel、Lucasfilm、Pixarといったスタジオで制作した映画を配給する事業となります。

動画配信事業

Disney+、Disney+Hotstar、ESPN+やHuluといったプラットフォームを通じて動画配信を行う事業となります。

直近のM＆A（合併買収）

コンテンツの拡充とコンテンツ配信プラットフォーム獲得を目指したM＆Aを行っています。

直近1年間の株価リターン

ウォルトディズニーとインデックスの株価リターン比較

2022年11月27日の前営業日終値までの過去1年間の株価パフォーマンスを、インデックス（MSCIオールカントリー）の同期間のパフォーマンスと比較しています。
為替は現地通貨建（為替調整前）で計算をしております。
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市場シェア