コムキャストの市場シェア・業績推移・売上構成・株価の分析

Comcast(コムキャスト)は、1963年に設立された米国を代表するケーブルテレビ会社です。2002年にAT&Tからケーブル事業、2009年にGEからNBCユニバーサル、2018年には欧州のSkyを買収して、通信・メディア大手企業となりました。

業績推移(年次)

2019年度
売上高は108,942百万ドルで、前年度比15%増となりました。営業利益は21,125百万ドルになりました。営業利益率は19%になりました。売上の増加の要因は、Skyの買収による影響、家庭用通信事業の増収などです。

2020年度
売上高は103,564百万ドルで、前年度比5%減となりました。営業利益は17,493百万ドルになりました。営業利益率は17%になりました。売上の減少の要因は、COVID-19の影響によるテーマパーク事業及び映画事業における売上の減少、Skyセグメントの売上の減少などです。

2021年度
売上高は116,385百万ドルで、前年度比12%増となりました。営業利益は20,817百万ドルになりました。営業利益率は18%になりました。売上の増加の要因は、メディア事業及びテーマパーク事業の成長、通信事業の成長、Skyの広告売上の増加などです。

2022年度
売上高は121,427百万ドルで、前年度比4%増となりました。営業利益は14,041百万ドルになりました。営業利益率は12%になりました。営業利益率が前年度の18%から減少しました。費用増加の要因は、メディア事業及びテーマパーク事業の費用の増加、技術および製品サポートコストの増加によるケーブル通信セグメントの経費の増加、Sky Glass、Xumo、および Spectacor に関連する費用の増加などです。

2023年度
売上高は121,572百万ドルで、前年度とほぼ同額となりました。営業利益は23,314百万ドルになりました。営業利益率は19%になりました。通信事業においては、平均料金の上昇による中小企業顧客からの売上の増加と、中規模および企業顧客からの売上の増加がありました。通信事業における費用の増加は主に、直接製品コストの増加、退職金の増加、マーケティングとプロモーションへの支出の増加、技術費とサポート費の増加、および顧客サービス費の増加によるものです。

コムキャストの2020年度の売上構成

コムキャストの2020年度の売上構成

業績推移(四半期)

2022年第4四半期(10ー12月)
売上高は30,552百万ドルになりました。営業利益は4,530百万ドル、営業利益率は15%になりました。

2023年第1四半期(1ー3月)
売上高は29,691百万ドルになりました。営業利益は5,646百万ドル、営業利益率は19%になりました。

2023年第2四半期(4ー6月)
売上高は30,513百万ドルになりました。営業利益は6,709百万ドル、営業利益率は22%になりました。

2023年第3四半期(7ー9月)
売上高は30,115百万ドルになりました。営業利益は6,475百万ドル、営業利益率は22%になりました。

2023年第4四半期(10ー12月)
売上高は31,253百万ドルになりました。営業利益は4,484百万ドル、営業利益率は14%になりました。

コムキャストのコムキャストの四半期業績推移

コムキャストのコムキャストの四半期業績推移

EPS・配当額・配当性向の推移

希薄化後EPSは前年度比207%増の3.71ドルになりました。1株当たりの配当は前年度比7%増の1.16ドルになりました。配当性向は31%になりました。

コムキャストのEPS・配当額・配当性向の推移

コムキャストのEPS・配当額・配当性向の推移

売上構成

セグメントは、家庭用通信事業、ビジネス用通信事業、メディア事業、映画事業、テーマパーク事業に分類されます。セグメント別の売り上げ構成は以下の通りです。

コムキャストの売上構成(2023年度)

コムキャストの売上構成(2023年度)

家庭用通信事業
光ファイバーとネットワークを介してブロードバンドサービスを提供しています。

ビジネス用通信事業
ブロードバンド、有線音声および無線サービスを含む米国の小規模事業所向けのサービス提供と、中規模の顧客および大企業向けのサービス提供で構成されます。

メディア事業
地上波テレビネットワークやストリーミングサービスで幅広い番組を配信しています。 収益は主に広告の販売と、テレビおよびストリーミング番組の配信から得られます。

映画事業
主にNBCUniversalおよびSkyの映画およびテレビスタジオの制作および配給業務が含まれます。 収益は主にコムキャスト所有の映画およびテレビコンテンツのライセンス供与から得られます。

テーマパーク事業
中国の北京および日本の大阪の土地を含むリース契約に基づいて特定の不動産を所有しています。収益は主に、チケット販売やパーク内での飲食、商品の支出など、テーマパークでのゲストの支出と、消費者製品事業から得られます。

M&A情報

2018年 英国のメディア&通信コングロマリットであるSkyを買収

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