日本をはじめ中国大陸、アジア・オセアニア、米州、欧州など18ヶ国と地域で事業を展開し、世界中のお客様にTOTOの技術の高さがもたらす快適で機能的な水回り空間を提案しています。
世界各地の多くの著名ホテルに、TOTOの水回り商品を納品し、世界中から高い評価を得ています。
2019年度
売上高は前年度比2%増の596,497百万円になりました。営業利益は8.48%減の36,760百万円になりました。営業利益率は6%になりました。
国内の価格改定により増収となったものの中国の為替の影響やセラミック事業の赤字により増収減益となりました。
2020年度
売上高は前年度比3%減の577,840百万円になりました。営業利益は7.88%増の39,656百万円になりました。営業利益率は7%になりました。
コロナウイルス感染症の影響を受けたものの、タッチレスの需要が高まり、また海外でもウォシュレットの販売増により減収増益となりました。
2021年度
売上高は前年度比12%増の645,273百万円になりました。営業利益は31.58%増の52,180百万円になりました。営業利益率は8%になりました。
ウォシュレットの拡販で売上げがのび、半導体市場の需要増により売上高、営業利益が過去最高となりました。
2022年度
売上高は前年度比9%増の701,187百万円になりました。営業利益は5.86%減の49,121百万円になりました。営業利益率は7%になりました。
国内では、底堅い住宅リモデル需要により増収も、上期から続く外部調達コストの影響が大きく、また米州では物流コストが高騰したことにより増収減益となりました。
2023年度
売上高は前年度比0.2%増の702,284百万円になりました。営業利益は12.94%減の42,766百万円になりました。営業利益率は6%になりました。
半導体市場の低迷や各地域の不調の影響でコストが減少したものの減益となりました。
TOTO株式会社の業績推移
2023年第3四半期（10ー12月）
売上高は前年同期比7.24%減の185,024百万円になりました。営業利益は17,640百万円、営業利益率は10%になりました。
国内の外部調達コストが増え、また中国大陸の不動産市況低迷により減収減益となりました。
2023年第4四半期（1ー3月）
売上高は前年同期比2%増の177,519百万円になりました。営業利益は9,857百万円、営業利益率は6%になりました。
半導体市場の低迷や各地域の不調の影響でコストが減少したものの減益となりました。
2024年第1四半期（4ー6月）
売上高は前年同期比5.05%増の164,513百万円になりました。営業利益は9,800百万円、営業利益率は6%になりました。
住設事業は国内外ともに、低迷している地域もあるがウォシュレットの拡販等で総合的にみて増収増益となりました。
2024年第2四半期（7ー9月）
売上高は前年同期比4.42%増の191,222百万円になりました。営業利益は14,342百万円、営業利益率は8%になりました。
海外住設事業における台湾地域の業績好調等により、増収増益となったが、中国大陸で市場が低迷したことが響きました。新領域事業での半導体市場の回復や為替の影響で増収増益となりました。
2024年第3四半期（10ー12月）
売上高は前年同期比0.84%増の186,569百万円になりました。営業利益は17,364百万円、営業利益率は9%になりました。
日本住設事業では減益となったが、海外でのウォシュレットの拡販等、新規事業での半導体市況が回復し増益となった。
TOTO株式会社の四半期業績推移
希薄化後EPSは前年度比5%減の219.14円になりました。1株当たりの配当は前年度と変わらずで100.00円になりました。配当性向は46%になりました。
TOTO株式会社のEPS・１株配当・配当性向の推移
2025年3月
今期の売上高は730,000百万円、営業利益は48,000百万円、営業利益率は6.5%、1株配当は100円を見込みます。
セグメントは、6つに分類されます。セグメント別の売り上げ構成は以下の通りです。
TOTO株式会社の売上構成（2023年度）
海外住設事業
中国大陸、アジア・オセアニア、欧州、米州で事業に取り組んでおり、各地域の企業と提携しながら幅広い活動を行っています。
日本住設事業
2018年度から取り組んでいる「あんしんリモデル戦略」を中心に、ＴＯＴＯらしいきれいで快適な高付加価値な商品とサービスでお客様により良い生活価値を提案し需要喚起を図っています。また、これまで創り出してきた清潔なトイレ文化を日本から世界へ発信していくことに加え、より衛生的で環境性能に優れた高付加価値商品の開発・提案を強化しています。
セラミック事業
セラミック製品の売り上げは前年よりもさらに減少したものの、徐々に回復局面になってきており、これまで培ってきたファインセラミックス技術の進化と開発力の向上、そして、高効率な生産を実現するスマートファクトリーのさらなる進化などによって、競争・変動の激しい半導体市場に今後も着実に対応していきます。
コーポレートサイトにおいて、M&A情報は掲載されていません。
